小檜山 雅之

金子 みなみ

ロボットを用いた効果的な屋内避難誘導－被験者実験とエージェントモデルシミュレーション－

災害時の避難誘導をロボットにより効果的に行う方法を明らかにするため，ロボットを用いた避難誘導実験の結果を行い，避難シミュレーションのためのエージェントモデルを構築した．また，構築したモデルを用い，複雑な廊下を有する建物の避難シミュレーションを行い，避難誘導を行う際に効果的なロボットの位置について検討を行った．構築したエージェントモデルを用いて，避難時間の短縮に効果的な避難誘導位置が検討できることを確認した．

森下 雄治

大窪 健之

安政江戸地震における地震火災に関する研究－江戸の都市防火体制に着目して－

本研究は、安政江戸地震において発生した地震火災と享保期に確立し維持されてきた都市防火体制との関係についてその詳細を明らかにすることを目的とした。この地震火災において、江戸城近傍の火除地と幕府米蔵の明地は火災の延焼を妨げた。しかし、防火建築の多くは破損し、防火機能を損ね類焼するものもあった。また、消防組織は一部を除いて機能せず、大半の火災は、川・堀・社寺・武家地などによって焼け止まることとなった。

大山 太

吉村 晶子，嶋田 淳子，小島 善和，杉田 学

大規模災害での現場医療活動におけるデジタル簡易無線の有用性の検討

本研究は大災害発生直後に、被災地内で災害医療活動を展開する医療従事者（DMATやUSAR医療班等）が、その活動のためのコミュニケーション手段としてデジタル簡易無線（以下DCR）を利用することを想定し、主に以下の検討を行った。①モデル地域でDCRの実際の通信状況を調査し、電波伝搬コンピューターシミュレーションの結果と比較検討、②マルチパスなどのデジタル通信における通信障害の検討、③フィールドで行われた実際の医療活動で、電波伝搬コンピューターシミュレーションと共にDCRを利用しその効果の検討を行った。その結果、DCRは災害急性期に最前線で活動する医療チームにとって十分活用を検討するに値する通信手段であることが示された。

山田 雅行

原 忠，北村 暢章，竹澤 請一郎，羽田 浩二，八木 悟

揺れやすさマップ精度向上のための常時微動利用法に関する研究

高知県香南市を対象として，実際に地面が揺れる微小な振動である常時微動を広域に観測した．まず，堆積履歴や微地形区分に基づくAVS30および地盤増幅率(ARV)などは，いずれもバラツキが大きく，高精度の揺れやすさを議論するには限界があることを示した．次に，地盤データがある位置での伝達関数と常時微動H/Vスペクトル比(微動H/V)の特徴がよく対応することを示し，地盤データがない場所における微動H/Vを用いた補正方法の提案を行った．香南市吉川町吉原地区における実証結果から，人口密集地等において，より高密度に常時微動観測を実施することによって，揺れやすさマップの精度向上を図ることが可能であることを示した．

井若 和久

上月 康則，浜 大吾郎，山中 亮一

持続の危ぶまれる地域での住民主体による事前復興まちづくり計画の立案初動期の課題と対策

事前復興計画とまちづくり計画とを合わせた，事前復興まちづくり計画を提案し，実際に美波町由岐湾内地区での，事前復興まちづくり計画策定の可能性について調査，考察を行った．由岐湾内3地区自主防災会を立ち上げ，事前復興まちづくり計画の策定に関する勉強会を重ねる中で，参加住民の意見は徐々に変化し，避難という津波に対する減災意識から，復興というまちの持続性に対する関心が芽生えていった．当地区での住民意識調査を行い，事前復興まちづくり計画の核を抽出することができた．また，南海地震が発生した場合，由岐に残って復興する住民が約7割おり，事前復興まちづくりに対する当地区の住民に潜在する意欲は高いことがわかった．

牧 紀男

林 春男

2012年京都府南部豪雨災害時の宇治市の災害対応 －地域防災計画に求められる内容と災害対策本部業務への示唆―

本研究は、東日本大震災後の地域防災計画の見直し過程で、被災自治体が実施する必要のあるほぼ全ての業務を経験した宇治市の災害対応事例の分析を元に、東日本大震災後の地域防災計画に求められる内容、災害対策本部業務のあり方について明らかにすることを目的とする。

林 優樹

加藤 尊秋，谷延 正夫，梅山 吾郎，山下 倫央，野田 五十樹

主要都市における災害時意志決定ネットワークの分類：避難勧告発令及び避難所開設に着目して

本研究では、102の日本の主要都市を対象に地域防災計画の内容の分析とアンケート調査を行なった。アンケート調査では、56の主要都市から回答を得た。これらの分析から、避難勧告発令及び避難所開設に関する情報伝達手順について各対象都市の特徴を整理し、いくつかのパターンに分類した。 同様に、避難所開設時期について整理し、いくつかのパターンに分類した。これらの情報伝達過程のパターンを市区町村の機能的訓練を通して、常に最善の選択ができる組織構造の構築に役立てる。

田村 圭子

井ノ口 宗成，濱本 両太，菊地 真司，林 春男

被災者生活再建支援業務の要件同定を目指した「岩手県被災者台帳」における７市町村の業務データ実態解析

本研究では、生活再建支援業務のモデルを提案することを目的として、岩手県被災者台帳システムを活用し、実際の複数被災市町村における生活再建支援業務の実態を解析し、収束可能な業務実施における業務作業を体系化した。生活再建支援に関わる４業務における業務作業の実態を、大項目、中、小項目に沿って整理をおこない、岩手県被災者台帳システムに業務登録している、実際の複数被災市町村における生活再建支援業務の実態を解析した。その結果、生活再建支援業務の共通枠組みを同定するとともに、業務の小項目に位置づけられるデータ項目の関係性を明らかにした。